子育てにかかる費用に不安を抱えてませんか？一目で分かる貯め方！？
子供を授かった日から、子供の将来については色々と考えることが多いですね。
特に金銭面に関しては、不安がいっぱいです。
そこでこれから、子育てにかかる費用を上手に貯蓄する方法をプロの秘策を参考にしてチェックしてみましょう。
子育てに必要な費用はいくら？あなたの不安を5分で解決！？プロの秘策公開中
子育ての費用と聞いて、まず思い浮かべるのは学校や習い事などの教育費ではありませんか？
しかし子供を育てて行く中では他にも、衣食住に関わるものはもちろん、医療費、誕生日やレジャーにかかる費用まで色々な出費が発生します。
子供が小さい頃は教育費がそれほどかかりません。
とは言っても、0歳から6歳までの年間の子育て費用は平均100万円前後で、出産から大学卒業までの22年間の養育費は平均総額が約1640万円と言われています。
そして、教育費は子供の進路によって大きく変わります。
幼稚園から大学までの学習費は全て私立の場合ですと、全て国公立の場合の2.5倍以上かかり、更に大学進学で自宅外へ出ると、仕送りが必要となります。
子供が小さいからまだ大丈夫と油断せず、比較的早い段階で子育て費用の捻出を考えておいた方がよさそうです。
では、どのように子育ての費用を貯めるとよいのでしょう？
まずどこまでお金をかけることができるかをしっかり把握しておくことが大切です。
その為の指標となるのが、年間の所得に対して貯蓄をどのくらいの比率にすべきかを決める、必要貯蓄率を出すことです。
自分たちの生活を圧迫することなく教育費を貯めるために、所得の何％を貯蓄すべきかを計
算し、導き出した貯蓄率を守れるよう家計の支出をコントロールすることが、一番の方法だと言えるでしょう。
では、これから経済評論家の山本元さんとファイナンシャル・プランナーの岩城みずほさんが提唱されている数式にあてはめて、必要貯蓄費を5分で導きだしてみましょう。
必要貯蓄率の算出方法
下の『人生設計の基本公式』に数字を当てはめて、はっきりと数字を出すことができます。
必要貯蓄率が算出されたら、手取り年収と掛けることで年間の必要貯蓄がわかります。
このようにして、はっきりとした数字を見ることで、お金の使い方を見直すことができますので、貯蓄を計画的に考えていくとよいでしょう。
一人と二人でどう違う！？子育てにかかる費用を一挙公開！ぱっぱっと解決！？
子育て費用を見て来ますと、子供の教育費、生活費は意外と負担が大きいと感じますよね。
そして子供が2人、3人と増えれば、子育てにかかる費用が純粋に2倍、3倍に増えるのでしょうか？
実は子供が増えるに従って、平均費用はかからなくなるのです。
2人目の子育て費用は、「子供を2人持つ世帯の子育て費用」から「子供を1人持つ世帯の子育て費用」を引いて、22年分を累計した金額をさします。
データを見てみると、2人目にかかる費用は１人目の8割。3人目にかかる費用は、1人目の6割、と言われています。
まず単純に人数が増えれば光熱費や食費などが増えることはありますが、例えば洋服などはお下がりを着るなど、子供が2人以上いても工夫次第でやりくりすることは可能です。
また自宅での食費は子供が１人でも2人でも余り変わりませんが、外食すると1人ずつお金がかかります。外食を控えるだけでやりくり可能になるのです。
実際に教育費は子供の人数分かかりますが、養育費はやり方次第で削減できそうですね！
また子供が居る家庭なら、国や地方自治体から受けられるサービスや補助金を必ずチェックしてみましょう。
住んでいる地域によって受けられる手当は違いますが、すこしでも得になると助かりますよね。
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まとめ
さらに2016年から少子化対策のために、2人以上の子供がいる家庭は優遇されるという施策が内閣府で始まりました。
第2子から保育料が半額、第3子からは無料という方向で進んでいるようです。
助成金や補助を受ける為には、自分たちが動かなければ何もして貰えませんので、こちらから調べて申請をすることが大事です。
家計の工夫や行政のサービスを上手に活用すれば、無理なく2人目の子育てもできそうですね。
子育てには確かに人数分のお金はかかることになります。
しかし、子はかすがい、という言葉があるように、お子さんのいる人生はより豊かなものになります。
まずは毎日の収支を見直し将来のこともしっかり考えて、これからの子育てを工夫して安心して行えるといいですね。
